商売の原則 – 邱 永漢 (書評・レビュー・感想)

【この記事の所要時間 : 約 3 分

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書評・レビュー・感想

【商売の目安は、3年後5年後に置く】

資本が3000万円くらいでできる商売を探しました。従業員は少ないにこしたことはないけど、せいぜい30人どまり。一応、世間なみの給料が払えて、なおかつ、最初のうちは、そうはいかないけれども月に2,300万円は儲かる。そうすると、1年間で自分が投じた資金に等しいくらい収入がある。
大切なことは、うまくいくことを計算するのではなくて、うまくいかなかったことを計算しておくことだと思います。計算どおりにいけば、この商売は1年半くらいで、毎月の赤字はなくなるだろう。最初のうちは毎月50万円の赤字がでるけれど、そのうち30万円になり、1年半後には儲かってくるはずだ。このような計画を立てても、うまくいくとは限らない。計画どおりにいかなかったら当然、お金に困ってくる。だからうまくいかなかったときに、どのくらい損をするかを先に考えておいたほうがいいというのです。

【現金主義だと、撤退するときにもスムーズにいく】

相手が手形で払ってくれるのを、全面的に断わるわけにもいかない。だから、受取手形はありがたく頂戴するほかないが、自分で手形を振り出すのはやめようと思い、それを実行に移すのです。こうしておけば、いざ、この商売はだめだからやめようというときにすぐに撤退できるのです。儲かりもしない商売でもやめるにやめれないのは、自分の振り出した手形を落とさなければならないからです。支払手形で悩まされないためには、手形そのものを振り出さないことです。少ない資本で商売をやる場合は、いわゆる現金商売をやるにかぎります。現金商売だったら勝負が早いし、毎月の収支などもわかりやすい。業界の商習慣が手形が一般的なのか、現金も可能なのかをあらかじめじっくりと確かめた上で、日銭が稼げる商売を選ぶのがよいと思います。

【税金対策・銀行対策は、商売の二大要素】

税金のきびしさに直面するのは、会社がもうかりはじめたときです。税金の中でも、固定資産税のようなものは、儲かる儲からないに関係なくかかってきますが、法人所得税は、利益にたいしてかかってくる。ですから利益が発生しないかぎり、所得税の心配はいらないことになります。これは常識です。ただ問題となってくるのは、税務署が考える利益と個人が考える利益の間には、微妙なズレがあるということなんです。

商売がうまくいかないのを、時代のせいにしてはならない。バブルが崩壊しようと、デフレになろうと、守るべき「商売の原則」を着実に守っていれば、成功が待っている。と書いてます。まあ参考程度に。
(過去ブログからの転載シリーズ)

本エントリーは、過去に運営していたブログから転載したものであり、一部書き直しならびに追記をしてあります。

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