脱アドセンスが可能か? – 日本版YPNになるか?ヤフーがブレイナーを子会社化。

【この記事の所要時間 : 約 5 分

YPNとは?

YPNとは、『Yahoo Publisher’s Network』のこと。
カンタンにいうと、Google AdSenseのYahoo版である。

というエントリーをしてから約1年半。
YPN日本版がやってくるかも可能性がでてきた。
ヤフーがブレイナーを子会社化した。
アドセンス以外でコンテンツマッチをやっているところは、MicroAd(マイクロアド)、AD-ON(アドオン)、Adconmatch(アドコンマッチ)、Joyfulclick(ジョイフルクリック)、Trend Match(トレンドマッチ)などがある。その中で、ブレイナーを選んだみたいだ。確かにアドセンス狩り事件以降、脱アドセンスでどこがいいか調査しているブログがちょこちょこあるがその中で評判がいいのはブレイナーだった。
検索エンジン考さんが予想するように、
1.アドネットワーク → 大型メディア
2.日本版YPN → 中型メディアやサイト(まぐまぐなど)
3.ブレイナー → 零細メディアや個人サイト
という形に収まっていくのか、2と3の技術が合体してAdsenseの競合になっていくのかは五分五分じゃないかなと予想する。ブレイナーには、ヤフー以外に、ウノウやオプトも資本参加している。
Yahoo! JAPANがコンテンツマッチ広告を始めるんだそうな

9月20日付けの、CNETやnikkei BPによれば、年内にも個人サイトなどを対象としたコンテンツマッチ広告が開始されるような書きようであるが、少なくとも判ることとしてYahoo! INCのYPNとは別物のようだ。なにしろYahoo! JAPANはブレイナーに出資し子会社化したのであって、実際に広告を配信するのはやはりブレイナーであり、オーバーチュアではない。
Yahoo! JAPANでは自社のサイトと大手のメディアを対象としたアドネットワーク(広告のリンク先URL中にadnと入っておりドメインは yahoo.co.jp)が既に存在している。またこれとは別にまぐまぐなどではYPN(広告のサブドメイン名にypnと入っておりドメインは overture.com)も既に存在している。
詳しいことは今後の動向を見なければ判らないことであるが、露出先が大型のメディアであり且つ広告料も高価なadnや日本版ypn(オーバーチュア)と、広告料は安価であるが個人サイトやブログサービスなどが中心露出先の新サービス(ブレイナー)というような商品ラインナップということになる可能性も否定できない。

ヤフーがブレイナーを子会社化–年末にも個人向けのコンテンツマッチ広告展開か

広告ネットワークの拡大をすすめるヤフー。8月31日にはオーバーチュアの子会社化を発表したが、同日に、コンテンツマッチ広告を提供するブレイナーについても出資し、子会社化していたことがあきらかになった。
 ヤフーによると、ブレイナーへの出資額は4億9100万円で、出資比率は41.7%となる。ブレイナーはコンテンツマッチ広告システムを独自に開発し、2005年10月からサービスを提供している。また、2006年1月には、Webサービスを使ったXMLによる広告配信を実施している。広告主は現在1000社弱、パートナーは個人を中心に7000~8000件程度。サイト数にすると数万サイトになるという。
 ヤフーではブログや個人サイト向けの広告商品について検討していたところで、ブレイナーへの出資を決めた理由については「コンテンツマッチを提供するプレーヤーは少なくその中で、独立しており、かつ高い技術を持っている企業だったため」と説明する。
 今後提供するサービスの詳細は今のところ未定だが、ブレイナーでは「我々の強みは個人サイトやブログ。年内もしくは2008年初頭には具体的なことを話したい」と説明する。
 ヤフーでは、これまで広告サービスを提供する企業として、アフィリエイトサービスを提供するバリューコマースを2005年4月に子会社化している。オーバーチュアとブレイナーの子会社化により、アフィリエイトから検索連動型広告、さらには個人向けのコンテンツマッチ広告までの幅広い広告商品を取り扱うことになる。

ヤフーがコンテンツ連動型広告に参入、専業のブレイナーに約5億円出資

ヤフーはコンテンツ連動型広告に参入し、市場の大半を押さえるグーグルに対抗する。2007年8月31日にコンテンツ連動型広告を手掛けるブレイナー(東京・渋谷)に出資し子会社化した。出資額は4億9100万円で出資比率は41.7%となる。ヤフーはブレイナーなどの技術を活用し、個人サイトまで含めたコンテンツ連動型広告を年内にも始める。
ヤフーは専門サイト「Yahoo!ウェブオーナーセンター」を立ち上げ、小規模な企業や個人が運営するサイトがヤフーが配信するバナーやコンテンツ連動型広告などを掲載できるようにする。広告掲載ページの内容や、サイト閲覧者のヤフーでの検索やページ閲覧の履歴を解析して、利用者の関心に沿った広告を表示できるようにする方針。決済サービス「Yahoo!ウォレット」や「Yahoo!ポイント」も、個人サイトが利用できるようにする考え。
米ヤフーは、小規模サイトを対象にコンテンツ連動型広告を配信する「Yahoo! Publisher Network」をすでに手掛けている。また、日本のヤフーは「オープン化」戦略を打ち出し、大手新聞社や専門ニュースサイトなどと提携し、ヤフーが集めた広告を共同掲載する「アド・ネットワーク」を拡大してきた。ヤフー以外のサイトと連携して収益の拡大につなげる狙い。今後、個人サイトもネットワークに加わることになる。

Google AdSense 成功の法則 57
染谷 昌利
ソーテック社
売り上げランキング: 3,888
スポンサーリンク
レクタングル(大)広告
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
スポンサーリンク
レクタングル(大)広告

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です